「辞めた方がいい会社」究極の特徴6選〜あなたの職場はいくつ当てはまる？～

1、平均より高い離職率

厚生労働省が平成30年度に発表した「平成30年雇用動向調査結果の概況」によると、平成30年度の離職率は全体で14.6％でした（1年間の離職者数を1月1日時点の常用労働者数で割った数値）。

ただし、雇用形態別に平均値は異なり

• 一般労働者＝11.3％
• パートタイム労働者＝23.6％

と、一般労働者の方が低い離職率を示しています。

※離職率の算出方法：離職者数÷従業員数×100

自分の会社の離職率が平均値よりも高い場合は、職場環境や待遇に問題がある可能性が高く、成長や安定が期待できません。

出典：厚生労働省「平成30年雇用動向調査結果の概況」

2、こんな上司になりたい！と憧れる存在がいない

あなたの職場には、給与、仕事内容、プライベートの面で理想に近い上司が複数いますか？

上司は、あなたの未来像とも言える存在です。

会社という組織では、給与体系や業務内容、ワークライフバランスなどが急に変わることはほとんどありません。そのため、現在の上司が「将来の自分を象徴する存在」になる可能性が高いのです。

もし、上司が「こんなに貢献しているのに給与が少ない」と不満を言ったり、「小さな子どもがいるのに毎日夜遅くまで働いている」状況であったりする場合、あなたもその未来を追いかけることになるかもしれません。

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3、昇進や昇格の難易度が高すぎる、または曖昧

昇進や昇格の難易度が高すぎる場合や、周りの先輩が何年も昇進していない場合、自分の昇進の可能性も低いと考えられます。また、評価基準が曖昧な場合も注意が必要です。上司の好き嫌いで判断される可能性があり、長期的な成長は見込めません。

自分のキャリア成長を考えるのであれば、適切な評価制度や成長のチャンスがある会社を選びましょう。

4、経理など経営状態をよく知る人が連鎖退職した

経理や管理部など、会社の経営状態をよく知る人の連鎖退職（一社員の退職をきっかけに、他の社員も次々と退職してしまう現象）は、会社の財務状態や経営状態に何かしらの問題が生じている可能性が高いサインです。

通常、経理部門は会社の資金繰りや財務状況を常に監視しており、経営が健全でない場合にはその影響を最も早く察知します。そのため、経理担当者が一人だけではなく複数人退職する事態が発生した場合は注意が必要です。

5、他社でも通用するスキルが身につかない

自社独自のスキルや経験のみが身につき、他社でも通用するスキルが得られないと感じた場合、定年まで今の会社に留まらないのであれば、退職や転職を検討することをおすすめします。

転職を考えた際に、希望する職種や企業で活かせるスキルがないと、希望する転職先への道が難しくなる可能性が高くなります。

会社が求める人物像では、過去の経験や実績が重要視されますが、それ以上に『その経験が自社の事業にどれだけ活かせるか』が重視されます。

自分のスキルが他社で通用するか不安に感じたら、一度転職サイトの募集要項等を確認し、自分の能力が募集条件にどれだけマッチするかを確かめるのも有効です。もし、現在のままでは将来希望する職種に転職できないと感じるなら、早めに退職を検討した方が良いでしょう。

6、AIに代替される仕事内容

将来的にAIに代替される可能性が高い仕事に就いている方は、会社の将来性や自身のキャリアを見据えて、転職を検討することをおすすめします。

近年、「AI大量失業時代」の到来がささやかれ、企業側も労働力不足や人手不足を補うためにAIの導入を進めています。そのため、現在の職場が倒産するなどして再就職が必要になった際、AIで代替可能な経験（例：事務職、小売店の店員、コールセンタースタッフなど）しかない場合には、予想以上に再就職が困難になる可能性があります。

こうしたリスクを避けるためにも、今の仕事内容が将来的に代替される可能性がある場合は、専門的なスキルが身につく職種への転職を検討しましょう。

辞めた方がいい会社に該当する場合の行動

自分の会社が「辞めた方がいい会社」に該当する場合は、早めに適切な行動や計画を立てて、スムーズに次のステップへ進むことが重要です。

辞めるべきか自己分析と価値観の整理を行う

自分が本当に何を大事にし、どんなキャリアを築きたいのかを確認する作業は、退職の判断を下す上で欠かせません。たとえば仕事の内容や働き方、収入面など、優先順位を整理することで、次の行動が明確になります。勢いだけではなく、論理的に判断するための基礎作りとも言える大切なステップです。

不満点を明確化する

不満があっても、必ずしも退職に繋がるわけではありません。長時間労働や評価制度など、具体的な問題を整理し、改善の余地があるかどうかを見極めることが大切です。もし解決が難しいと感じた場合は、退職に向けた計画を立てましょう。

転職市場を調査し、新しいキャリアの道を設計する

業界のトレンドや求人ニーズは常に変化しているため、幅広く情報を収集することが大切です。自分のスキルセットに合った企業がどのように募集しているかを知ることで、次の一歩を確実に踏み出せます。複数の選択肢を比較検討するうちに、自分がより活躍できるフィールドをイメージしやすくなるでしょう。

退職の準備と手続きを計画通り進める

退職を決めたら引き継ぎの準備や上司への報告など、手続きを適切に進めることが重要です。企業によっては退職手続きに時間を要するケースもあるため、余裕をもってスケジュールを組むと安心です。円満退職ならば、転職先だけでなく退職後の人間関係にもプラスになる可能性が高まります。 

不満を抱えながら”なんとなく”働くのは危険

「このまま今の会社にいてもいいのかな…」と感じつつも、退職手続きや転職活動が面倒で一歩踏み出せない方は意外と多いものです。慣れた環境を変えるのには勇気が必要ですが、これからの長い職業人生を考えると、今の時間を無駄にしないためにも、将来の計画や人生設計を一度じっくり見直してみるのがおすすめです。